【2026年版】世帯年収別の貯蓄率はどれくらい？総務省データから平均と目安を解説

「我が家の年収だったら、どれくらい貯蓄できているのが適正なんだろう？」

気になるものの、他の家庭に「毎年いくら貯めていますか？」とはなかなか聞けませんよね。

そこで本記事では、総務省「家計調査」の2025年データにある世帯年収別の黒字率をもとに、自分の貯蓄率の目安を考える方法をご紹介します。

もちろん、貯蓄率は住んでいる地域や家族構成、年齢、住宅費などによって大きく変わります。

そこで、統計上の平均を見るだけでなく、住宅費を自分の家賃や住宅ローン返済額に置き換えて、自分の家計に近い数字を計算する方法も解説します。

本記事を読めば、同じくらいの世帯年収の家庭と比べながら、今の自分の貯蓄率がどのくらいの水準なのかを判断しやすくなります。

結論｜適正な貯蓄率は「世帯年収＋住宅費」で考える

「世帯年収○万円なら、貯蓄率は○％あれば安心」

そんな一つの正解があれば分かりやすいのですが、実際にはそこまで単純ではありません。

総務省「家計調査」の2025年データを見ると、世帯年収が上がるほど黒字率も高くなる傾向があります。

大まかには、

• 年収500万円前後：黒字率20％台
• 600～700万円台：30％前後
• 800～1,000万円：35％前後

となっています。

ただし、この黒字率をそのまま自分の貯蓄率と比較することはおすすめしません。

大きな理由が住宅費です。

総務省の黒字率では住宅ローン返済が消費支出に含まれないため、住宅ローンを払っている家庭では「思ったより黒字率が高い」と感じやすくなります。

そこで本記事では、

同じ世帯年収の黒字率を確認する
→ 統計上の住居費を自分の家賃や住宅ローン返済額に置き換える
→ 自分の貯蓄率と比較する

という方法で、家計の現在地を確認します。

つまり、この記事でお伝えしたいのは、

「年収だけで適正な貯蓄率を決めるのではなく、住宅費など自分の家計条件まで考慮して判断しよう」

ということです。

平均は「目指すべき数字」ではありません。

自分の家計が今どのあたりにいるのかを知るための、ひとつの基準として使ってみてください。

そもそも貯蓄率とは？計算方法を確認

まず、当ブログで扱う貯蓄率の定義をご紹介します。

当ブログの貯蓄率＝貯蓄・投資額÷手取り収入

当ブログでは、貯蓄率を次のように計算します。

貯蓄率＝貯蓄・投資に回せた金額÷手取り収入

例えば、手取り600万円の家庭で、

• 消費支出：400万円
• 住宅ローン元本返済：50万円
• 貯蓄・投資：150万円

だったとします。

この場合の貯蓄率は、

貯蓄・投資150万円÷手取り収入600万円＝25％

です。

当ブログでは、住宅ローンの元本返済は貯蓄・投資には含めません。

住宅ローンを返済すれば負債が減るため、広い意味では資産形成の一つですが、貯蓄や投資のように自由に使える金融資産が増えるわけではないためです。

総務省の「黒字率」と貯蓄率は少し違う

一方、総務省「家計調査」の黒字率は、

黒字率＝（手取り収入－消費支出）÷手取り収入

で計算します。

先ほどの家庭なら、

（600万円－400万円）÷600万円＝約33％

です。

当ブログの貯蓄率は25％だったのに対して、黒字率は約33％になります。

なぜ差が生まれるのでしょうか。

理由の一つが、住宅ローン返済は消費支出に含まれないためです。

今回の単純化した例では、貯蓄・投資150万円と住宅ローン元本返済50万円の合計200万円が「消費しなかったお金」に相当します。

そのため、住宅ローンを返済している家庭では、黒字率が当ブログでいう貯蓄率より高く見えやすい点に注意が必要です。

【2025年】世帯年収別の黒字率を総務省データで比較

2025年の総務省「家計調査」第2-3表は、「全国・二人以上の世帯のうち勤労者世帯」を対象とした年間収入階級別の月平均データです

※金額は1世帯当たり1か月平均を万円単位に丸めています。

※「月平均手取り」は総務省の「可処分所得」です。

※黒字額＝可処分所得－消費支出、黒字率＝黒字額÷可処分所得です。

※「住居費」には住宅ローン返済は含まれません。この点は次章で詳しく説明します。

※月平均手取りは月平均可処分所得です。「年間収入」は過去1年間の収入である一方、可処分所得は調査期間中の月平均値です。そのため、月平均可処分所得を12倍しても年間収入階級と一致しない場合があります。特に低年収帯は集計世帯数が少なく、数値の振れが大きいため参考値としてご覧ください。

出典：総務省統計局「家計調査 家計収支編 2025年 第2-3表 年間収入階級別1世帯当たり1か月間の収入と支出」。同表は2026年2月6日に公表されています。

表を見ると多少のばらつきはありますが、世帯年収が上がるほど黒字額・黒字率ともに高くなる傾向が見られます。

大まかに見ると、

• 世帯年収400～600万円：黒字率20％台
• 世帯年収600～750万円：黒字率30％前後
• 世帯年収750～1,000万円：黒字率35％前後
• 世帯年収1,250万円以上：黒字率40％超

となっています。

グラフにすると分かりやすいです。

特に世帯年収600万円を超えたあたりから黒字率は30％前後となり、800万円前後では35％を超える水準になっています。

一方で、年収が50万円上がるごとに黒字率も必ず上がるわけではありません。

家族構成や年齢、住宅の状況などが異なる家庭を平均した統計なので、同じくらいの年収でも支出には差があります。

また、先ほどの表を見て、

「住居費が月1～3万円程度しかないのはおかしくない？」

「思ったより、みんな貯蓄しているんだな」

と感じた方もいるかもしれません。

ここが、今回のデータを見るうえで非常に重要なポイントです。

総務省の「住居費」には住宅ローン返済が含まれていないため、この黒字率をそのまま自分の貯蓄率と比較することはできません。

次に、この違いについて詳しく見ていきます。

黒字率をそのまま貯蓄率と考えてはいけない理由

黒字率をそのまま貯蓄率と考えると、

「自分は思ったより貯蓄できていない……」

と感じる方もいるかもしれません。

でも、黒字率と当ブログでいう貯蓄率では、計算方法が少し違います。

その違和感が生まれる大きな理由が住宅費の扱いです。

住宅ローン返済は消費支出に含まれない

先ほど軽く触れたとおり、総務省の黒字率を計算するとき、住宅ローン返済は消費支出に含まれません。

住宅ローンの元本返済は、生活のために消費してなくなるお金ではなく、借金を減らす支払いとして扱われるためです。

一方、当ブログの貯蓄率は、

貯蓄・投資に回した金額÷手取り収入

で計算しています。

つまり、住宅ローンを支払ったあとに、実際に貯蓄や投資へ回せた金額を見る考え方です。

そのため、住宅ローンを返済している家庭では、黒字率が当ブログでいう貯蓄率より高く見えやすくなります。

なぜ平均住居費が月2万円程度なのか

先ほどの表を見ると、総務省の平均住居費は月2万円前後しかありません。

「そんなに安いはずがない」と感じた方も多いと思います。

総務省の住居費には、主に家賃・地代、設備修繕・維持などが含まれます。

一方、住宅ローン返済はここには含まれません。

さらに、持ち家で家賃を払っていない世帯も含めて平均するため、実際に家賃を払っている家庭からすると、平均住居費はかなり低く見えます。

賃貸と持ち家では黒字率と実感に差が出やすい

黒字率の計算方法そのものは、賃貸でも持ち家でも同じです。

しかし、実際の住宅費によって黒字率と「本当に貯蓄・投資へ回せる金額」との差は大きく変わります。

例えば、住宅ローンや家賃が月10万円かかっている家庭が、平均住居費2万円を前提とした黒字率とそのまま比較すると、実際よりも「貯蓄できていない」と感じやすくなります。

逆に、住宅ローンを完済している家庭や住居費がほとんどかからない家庭では、統計上の平均よりも多く貯蓄できる可能性があります。

つまり、黒字率はそのまま自分の貯蓄率と比較するのではなく、住宅費の違いを考慮して見る必要があります。

そこで次の章では、総務省の住居費を自分の家賃や住宅ローン返済額に置き換えて、より現実的な貯蓄率の目安を計算してみます。

自分の住宅費に置き換えて貯蓄率の目安を計算しよう

それでは、住宅費の違いを考慮して、自分の家計に近い貯蓄率の目安を計算してみましょう。

計算自体はシンプルです。

ここでは、同じ世帯年収の平均的な家計をベースに、統計上の住居費だけを自分の住宅費に置き換えて考えます。

統計データから貯蓄可能額の目安を計算

使う数字は、

• 統計上の黒字額
• 統計上の住居費
• 自分の住宅費

の3つです。

計算式は次の通りです。

補正後の貯蓄可能額
＝黒字額＋統計上の住居費－自分の住宅費

なお、この計算式は総務省が公表している計算方法ではなく、当ブログで自分の家計と比較しやすくするために行う簡易的な補正です。

これは、統計上の平均的な家計からいったん平均住居費を取り除き、自分が実際に負担している住宅費に置き換えるイメージです。

年収800～900万円・住宅ローン12万円の場合

先ほどの表を見ると、世帯年収800～900万円の家庭では、

• 月平均黒字額：19.8万円
• 月平均住居費：1.9万円
• 月平均可処分所得：55.0万円
• 黒字率：36.0％

となっています。

ここで、住宅ローンを毎月12万円支払っている家庭を考えてみます。

先ほどの式に当てはめると、

19.8万円＋1.9万円－12.0万円＝9.7万円

です。

つまり、同じ年収帯の平均的な支出を前提に住宅費だけを12万円へ置き換えると、月9.7万円程度を貯蓄・投資に回せる計算になります。

月平均可処分所得55.0万円に対する割合は、

9.7万円÷55.0万円＝17.6％

です。

統計上の黒字率は36.0％ですが、住宅ローン返済を考慮すると、この簡易計算による貯蓄率の目安は17.6％になります。

住宅費を自分の実際の金額に置き換えることで、黒字率をそのまま見るよりも家計の実感に近い数字になります。

なお、この17.6％は実際に貯蓄・投資した割合ではありません。

あくまで、「同じ年収帯の平均的な生活をした場合、自分の住宅費ならどれくらい貯蓄できそうか」を見るための目安です。

住宅ローン以外に地代や管理費などを毎月支払っている場合は、それらも自分の住宅費として加えて計算します。

住宅ローンを返済されている方には、資産形成するうえで以下の記事も参考にしていただきたいです。

住宅ローンと新NISAを組み合わせたら人生はどう変わる？我が家の実験記録｜これから人生研究会

賃貸の場合の計算方法

賃貸の場合も考え方は同じです。

自分が実際に負担している家賃などを、統計上の住居費と置き換えます。

賃貸であれば、家賃に加えて毎月支払っている管理費なども住宅費に含めると、より実態に近くなります。

更新料など1～2年に一度発生する費用も含めたい場合は、12か月あるいは24か月で割って月平均にして加えます。

例えば、

補正後の貯蓄可能額

＝黒字額＋統計上の住居費－自分の住宅費（家賃＋管理費＋更新料の月割額）

として計算します。

この方法を使えば、同じくらいの世帯年収の平均的な家計と比較しながら、自分の住宅費を考慮した貯蓄率の目安を確認できます。

ただし、家族構成や教育費、住んでいる地域などによって支出は大きく変わるため、この数字はあくまで目安です。

では、この目安と実際の自分の貯蓄率を比べながら、結局どれくらいの貯蓄率を目指せばよいのか考えていきましょう。

結局、貯蓄率は何％あれば十分？

先ほどの計算で、自分の世帯年収や住宅費を考慮した「貯蓄率の目安」が見えてきました。

では実際に、自分の貯蓄率は何％くらいあればよいのでしょうか。

改めて、当ブログで使う貯蓄率の計算式は次の通りです。

貯蓄率＝貯蓄・投資額÷手取り収入

まずはこの式で、現在の自分の貯蓄率を計算してみましょう。

そのうえで、資産形成の進み方という観点から、それぞれの水準を考えてみます。

なお、以下の水準は公的な基準ではなく、当ブログが資産形成の進み方という観点から整理した目安です。

貯蓄率10％：まずは黒字家計を定着させる

貯蓄率10％は、まず家計を安定して黒字にする段階です。

毎月きちんと貯蓄できているだけでも、家計としては大きな一歩です。

まずはこの状態を無理なく継続することを目指しましょう。

安定してきたら、生活の満足度を落とさない範囲で、不必要な支出がないか見直していきます。

貯蓄率20％：着実に資産形成できる水準

貯蓄率20％を継続できていれば、資産形成は着実に進んでいると考えられます。

手取りの5分の1を毎年貯蓄・投資に回せるため、長期間継続すると大きな差になります。

まず目指す水準としては、十分だと考えています。

貯蓄率30％：資産形成がかなり進みやすい

貯蓄率30％になると、資産形成のスピードはさらに上がります。

収入や住宅費、教育費にある程度余裕がある家庭なら、20％の次の目標として検討できる水準です。

ただし、30％を達成するために家族の楽しみまで削る必要はありません。

無理なく継続できることの方が大切です。

貯蓄率40～50％：経済的自由が見えてくる

貯蓄率40％を超えると、将来の働き方や暮らし方の選択肢が増えやすくなります。

ただし、この水準を節約だけで達成するのは簡単ではありません。

共働き、転職、副業などで世帯収入を増やしながら、収入が増えても生活水準を必要以上に上げないことが重要です。

貯蓄率50％超：FIREも現実的に検討しやすくなる

貯蓄率50％を超える状態を継続できれば、FIREも現実的な選択肢として考えやすくなります。

ただし、FIREできるかどうかは貯蓄率だけでは決まりません。

現在の金融資産、年間生活費、年齢、運用期間などによっても大きく変わります。

貯蓄率50％超は、FIREを実現しやすい家計体質になっている一つの目安と考えるとよいでしょう。

私もFIREについて、具体的に考え始めています。

そんな私の資産状況やリアルな心境を以下の記事にまとめています。

貯蓄率50％超の会社員はいつFIREできる？資産1億円超になった私が考える「辞めどき」｜これから人生研究会

「統計上の平均」と「目指す貯蓄率」は分けて考える

ここまで、統計データをもとにした貯蓄率の目安と、資産形成の観点から見た貯蓄率の水準を紹介してきました。

ただし、平均より高い貯蓄率を無理に目指す必要はありません。

まず大切なのは、自分の家庭の貯蓄率を計算して「現在地」を知ることです。

その現在地を出発点に、

「同じくらいの世帯年収と比べるとどうだろう？」

「無理なく減らせる支出はないだろうか？」

「収入を少し増やせないだろうか？」

と考えていけば十分です。

また、適切な貯蓄率は、家族構成や子どもの年齢、教育方針、住宅購入などによっても変わります。

貯蓄率が一時的に下がること自体が悪いわけではありません。

次の章では、子どもがいる家庭を例に、貯蓄率を見るときの注意点を考えていきます。

子どもがいる家庭は貯蓄率だけで判断しなくていい

子どもがいる家庭では、単年の貯蓄率だけで一喜一憂する必要はありません。

なぜなら、子どもの年齢や人数によって生活費は大きく変わるからです。

学費だけでなく、習い事や部活動にかかるお金も増減します。

子どもの成長に合わせて、住宅を購入するタイミングもあるでしょう。

こうした家族の成長やライフイベントによって、貯蓄率が上下するのは自然なことです。

そのため、1年間だけを見るのではなく、数年単位で家計が無理なく回っているかを見ることも大切です。

我が家でも、子どもが増えるにつれて食費や日用品にかかるお金は増えていきました。

上の子が小学生のころは教育費もそれほどかかりませんでしたが、中学生になると部活動や塾などの支出が増えてきました。

住居費についても、会社の住宅補助がある間は負担を抑えられていましたが、補助が終わるタイミングで住宅購入に踏み切りました。

その年は引っ越し費用や住宅購入にかかる諸費用も必要になり、貯蓄率は一時的に下がりました。

そんなとき私は、

「今は家族のためにお金を使う時期なんだ」

と考えるようにしています。

貯蓄率を上げることばかりに目を向けていては、いつまでも豊かな生活にはなりません。

必要な支出にはしっかりお金をかける。

一方で、自分たちにとって必要のない支出は減らす。

そうしたメリハリをつけることで、長期的に家計を整えながら、資産形成も続けていけると考えています。

子どもの教育費について心配というご家庭は多いと思います。

子どもの教育費に対する向き合い方を以下の記事でまとめています。

大学までの教育費が不安な人へ｜子どもの進学をあきらめる前に知ってほしい4つのこと｜これから人生研究会

貯蓄率を上げるにはどうすればいい？

自分の貯蓄率を計算して、

「もう少し上げたいな」

と思った方もいるかもしれません。

貯蓄率を上げる方法は、大きく分けると次の3つです。

固定費を見直す

まず取り組みやすいのが、毎月かかっている固定費の見直しです。

例えば、

• 住宅費
• 車
• 通信費
• 保険
• サブスク

などです。

食費や娯楽費を細かく削る方法もありますが、毎日の満足度が下がりやすく、長続きしないこともあります。

一方、固定費は一度見直せば、その後も節約効果が続きます。

そのため、まずは生活の満足度をあまり下げずに減らせる固定費がないか確認するのがおすすめです。

固定費を減らすうえで、私が最も効果があったと実感したことの一つはカーシェアの利用です。

車を手放しカーシェア生活を始めて、16年間で960万円節約することができました。

カーシェアは節約になる？車を手放して16年・子ども3人家庭のメリット・デメリット｜これから人生研究会

収入を増やす

支出を減らすだけでは、貯蓄率を上げられる範囲にも限界があります。

そこで次に考えたいのが、収入を増やすことです。

例えば、

• 共働き
• 転職
• 副業
• 昇給・キャリアアップ

などがあります。

特に貯蓄率30％、40％と高い水準を目指す場合、生活費を無理に削るよりも、収入を増やした方が家族の生活を豊かにしながら貯蓄率を上げやすいと考えています。

我が家において、共働きをしてくれる妻には感謝しかありません。

我が家が共働きをするうえで大切にしている考え方を以下の記事にまとめています。

夫婦共働きで世帯年収アップ。家計と人生を豊かにするために夫ができる3つのこと｜これから人生研究会

余ったお金を投資に回す

もう一つが投資です。

ただし、投資をしたから貯蓄率そのものが上がるわけではありません。

当ブログでは、

貯蓄率＝貯蓄・投資に回した金額÷手取り収入

としているため、投資は「貯めたお金をどう育てるか」という次のステップです。

長期的な資産形成を考えるなら、貯蓄率を高めるだけでなく、その一部を投資に回すことで資産の成長も期待できます。

大切なのは、

支出を整える → 収入を増やす → 余ったお金を貯蓄・投資する

という流れを作ることです。

流れができてきたら、証券口座で自動積立を設定すれば確実に投資に回すことができます。

我が家が子ども3人でも貯蓄率50％超を維持できるようになった家計管理については、以下の記事で詳しく紹介しています。

子ども3人でも資産1億円を築けた理由｜人生を豊かにする家計管理と貯蓄率

貯蓄率が高くなるとFIREまでの期間はどう変わる？

貯蓄率を高めるメリットは、資産が早く増えることだけではありません。

FIREまでに必要な期間を短くできることも大きなメリットです。

なぜなら、貯蓄率が高くなると、

• 毎年投資できる金額が増える
• 支出を抑えて貯蓄率を高めている場合は、FIRE後の生活費も小さくなる
• その結果、FIREに必要な資産額も小さくできるという3つの効果があるからです。

例えば、同じ手取り600万円でも、

年間480万円使って120万円を貯める家庭と、年間300万円で暮らして300万円を貯める家庭では、資産形成のスピードが大きく変わります。

後者は毎年多くのお金を投資できるだけでなく、FIRE後に必要な生活費も少なくて済みます。

つまり、FIREを目指す場合は年収そのものより「手取りのうち何％を残せるか」も重要になります。

ただし、貯蓄率を高めるために今の生活を犠牲にする必要はありません。

家族との時間や経験にもお金を使いながら、自分にとって無理のない貯蓄率を維持することが大切です。

私は現在、貯蓄率50％超の家計を続けていますが、「いつFIREするのがよいのか」は貯蓄率だけでなく、現在の資産額や教育費、年金、今後の働き方まで含めて考えています。

貯蓄率とFIREまでの期間については、以下の記事で詳しくまとめています。

貯蓄率50％超の会社員はいつFIREできる？資産1.3億円超になった私が考える「辞めどき」

まとめ｜平均を基準に、自分の家計で判断しよう

本記事では、総務省「家計調査」の黒字率をもとに、同じ世帯年収の平均的な支出と自分の住宅費から、貯蓄率の目安を考える方法をご紹介しました。

ただし、ここで計算した数字はあくまで目安です。

この貯蓄率を必ず目指さなければいけないわけではありません。

大切なのは、平均と比べて一喜一憂することではなく、自分の現在地を知り、家計を見直すきっかけにすることだと考えています。

また、貯蓄率を上げるために無理な節約をして、家族との豊かな生活まで犠牲にする必要はありません。

必要なものにはしっかりお金を使い、自分たちにとって必要のない支出は減らす。

そんなメリハリをつけながら、生活の満足度を維持しつつ、無理のない範囲で貯蓄率を高めていくことが大切です。

この記事では、具体的な家計改善の方法については詳しく触れていません。

我が家が子ども3人でも貯蓄率50％超を維持できるようになった考え方や、実際に見直した支出については、以下の記事で詳しく紹介しています。

子ども3人でも資産1億円を築けた理由｜人生を豊かにする家計管理と貯蓄率

最後までお読みいただき、ありがとうございました。

はるパパ