外資系企業とは?6年半働いてわかったメリット・デメリットと転職前に知っておきたいこと

転職活動をしていて、外資系企業の給料の高さに魅力を感じたことはありませんか?
一方で、
「外資系はクビになりやすいんじゃないか」
「英語がペラペラの優秀な人ばかりなんじゃないか」
そんな不安を感じる人も多いのではないでしょうか。
給料や働き方には魅力を感じる。
でも、実際にどんな会社なのか分からず、転職先として選ぶのは少し怖い。
私自身も、転職する前は外資系企業に対して同じようなイメージを持っていました。
私は31歳のとき、日系大手食品メーカーの技術職から、外資系メーカーの営業職へ未経験で転職し、そこで6年半働きました。
技術職から営業職への転身だったこともあり、成果が出ずに苦労した時期もあります。
それでも振り返ってみると、これまでの会社員人生の中で、最も楽しく、やりがいを感じながら働けた時期でした。
もちろん、「外資系企業」といっても、業界や会社によって文化や働き方は大きく異なります。
本記事では、私が外資系メーカーで6年半働いた実体験をもとに、
- 外資系企業とはどんな会社なのか
- 外資系企業で働くメリット・デメリット
- 外資系企業に向いている人・向いていない人
- クビ・英語・年収など転職前によくある不安
- 外資系への転職を考えたときに最初にやること
について、できるだけ具体的にお伝えします。
外資系企業の実際の姿を知れば、必要以上に怖がることはありません。
この記事が、「自分に外資系企業は合っているのか」を考える材料になれば幸いです。
31歳で日系大手食品メーカーの技術職から、外資系メーカーの営業職へ未経験転職。外資系企業では6年半勤務し、法人営業を経験しました。その後は再び日系大手食品メーカーへ転職。
日系企業・外資系企業の両方で働いた経験をもとに、外資系で働くメリット・デメリットやキャリアについてお伝えします。
- 外資系企業への転職を検討している人
- 外資系企業のメリット・デメリットを知りたい人
- 給料は魅力的だけど、クビや成果主義が不安な人
- 英語力がどれくらい必要なのか気になっている人
- 日系企業と外資系企業の働き方の違いを知りたい人
- 自分が外資系企業に向いているのか判断したい人
外資系企業とは?
外資系企業とは、簡単にいうと海外の企業や投資家が出資し、日本国内で事業を行っている企業のことです。
海外企業が日本法人を設立するケースもあれば、日本企業と海外企業が共同出資するケース、日本企業が海外企業に買収されて外資系企業になるケースもあります。
実は、「外国資本が何%以上なら外資系企業」という一律の定義があるわけではありません。
調査などによって外資系企業とする基準も異なります。
また、ひとくちに外資系企業といっても、会社によって社風や働き方は大きく異なります。
一般的には、日系企業と比べて、
- 成果が評価に反映されやすい
- 個人の裁量が大きい
- 給与水準が高い傾向がある
といった特徴があります。
まずは外資系企業がどのようにできるのか、この記事では分かりやすく3つのタイプに分けて見ていきましょう。
外資系企業の3つのタイプ
① 海外企業が日本法人を設立するタイプ
一般的に「外資系企業」と聞いて、多くの人がイメージするのがこのタイプです。
海外企業が日本で事業を行うために日本法人を設立します。
P&Gのように、海外に本拠を置くグローバル企業が日本法人を設けて事業を展開しているケースなどがあります。
このタイプでは、会社によって程度の差はありますが、グローバル本社の経営方針や戦略が日本法人の事業にも大きく影響します。
私が6年半働いた外資系企業もこのタイプでした。
② 日本企業と海外企業が共同出資するタイプ
2つ目は、日本企業と海外企業が共同で出資して会社を設立するタイプです。
いわゆる「合弁会社(ジョイントベンチャー)」と呼ばれる形です。
海外企業の経営ノウハウやブランド、技術などを活用しながら、日本企業の販売網や日本市場への理解を生かせるのが特徴です。
ただし、海外企業と日本企業のどちらの影響が強いのかは、出資比率や経営体制によって異なります。
そのため、同じ「外資系企業」と呼ばれていても、海外本社の影響が非常に強い会社もあれば、日本企業に近い文化を持つ会社もあります。
③ 日本企業が海外企業の傘下に入るタイプ
3つ目は、もともと日本企業だった会社がM&Aなどによって海外企業の傘下に入り、外資系企業になるタイプです。
代表的な例としてシャープがあります。
シャープは2016年、台湾の鴻海精密工業(Hon Hai Precision Industry)が親会社となりました。
このタイプでは、もともとの日本企業としての制度や文化を残しながら、海外企業の経営方針や評価制度などが取り入れられていくこともあります。
そのため、①のように海外企業が日本法人を設立したケースとは、社風や働き方がかなり異なることがあります。
「外資系」といっても会社によってかなり違う
転職市場では、「外資系企業」という言葉でひとまとめにされることがよくあります。
しかし実際には、業界や会社によって、企業文化、報酬水準、求められる成果、働き方はかなり違います。
たとえば、
- 外資系コンサル
- 外資系金融
- 外資系IT
- 外資系メーカー
では、同じ外資系でも働き方はかなり異なります。
さらに、同じ外資系メーカーでも会社によって企業文化は違います。
そのため、「外資系企業はすべてこうだ」と考えるのではなく、外資系企業に多く見られる傾向として捉えることが大切です。
本記事では、私が外資系メーカーの日本法人で6年半働いた経験を中心にお伝えします。
私が入社したのは、本社がニューヨークにあるグローバル企業の日本法人でした。
一般消費者にはあまり知られていない会社ですが、ニューヨーク証券取引所にも上場しているグローバル企業です。
「外資系」と聞くと、金融やIT、コンサルなどをイメージする人も多いかもしれません。
この記事で紹介するのは外資系メーカーで働いた一例ですが、成果主義、給与、働き方、英語、組織変更など、業界が違っても参考になる部分は多いと思います。
外資系企業で働いて感じた結論
まず、私が6年半外資系企業で働いて感じた特徴を簡単にまとめます。
| 項目 | 私が感じた特徴 |
| 年収 | 比較的高い |
| 昇給 | 成果次第で早い |
| 働き方 | 自由度が高い |
| 評価 | 成果が重視される |
| 福利厚生 | 日系大手より手薄なことが多い |
| 雇用 | 組織変更や事業撤退の影響を受けやすい |
| 英語 | 必要性は職種による |
| 転職 | 比較的一般的 |
| 人間関係 | 意外とフラット |
| 向いている人 | 主体的に動ける人 |

私は新卒で日系大手食品メーカーに就職し、その後、外資系企業へ転職。
6年半働いたあと、再び日系大手食品メーカーへ転職しました。
もちろん、上の表がすべての外資系企業に当てはまるわけではありません。
会社や業界、職種によって違いはありますので、ここでは私が経験した外資系メーカーの一例としてお読みください。
それでも私自身は、20年以上の会社員人生を振り返ると、外資系企業で働いた6年半が最も楽しく、大きく成長できた時期でした。
給料が高かったからというだけではありません。
仕事の任され方、人との距離感、評価のされ方など、私自身の性格や働き方に合っていた部分が大きかったのだと思います。
では、具体的に何がよかったのか。
ここからは、私が実際に感じたメリットを紹介していきます。
外資系企業で働くメリット
ここでは、私が実際に外資系企業で6年半働いて感じたメリットを6つ紹介します。
メリット1:給料が高く、成果次第で年収を上げやすい
外資系企業で働く大きなメリットの一つが、給与水準の高さと、成果次第で年収を上げやすいことです。
私自身、外資系企業へ転職したことで年収が大きく上がりました。
給与水準が高い
同じ業界・同じような職種で比較すると、外資系企業は日系企業より給与水準が高い傾向があります。
私が働いていた食品業界は、金融やコンサル、ITなどと比べると、もともと給与水準がそれほど高い業界ではありません。
それでも、外資系企業への転職で私の年収は大きく上がりました。
31歳で転職する前、私は日系大手食品メーカーの技術職として働いていました。
当時の年収は約450万円。
それとは別に年間約60万円の家賃補助があり、食品企業で働く同世代と比べれば、それなりに恵まれた待遇だったと思います。
ところが、転職した外資系企業から最終的に提示された年俸は680万円でした。
家賃補助など条件の違いがあるため単純比較はできませんが、それでも大幅な年収アップです。
面接で金額を提示されたときは、
「やっぱり外資系企業の給料はレベルが違うな……」
と驚いたのを覚えています。
外資系企業の年収がどのように決まるのかについては、以下の記事で実際の給与明細も公開しながら詳しく紹介しています。
年俸に加えてインセンティブがもらえることもある
外資系企業では、年俸制を採用している会社も多くあります。
私が働いていた会社も年俸制でした。
年俸680万円を16分割し、月々の給与は42.5万円。
「なぜ12ではなく16で割るの?」
と思うかもしれません。
私の会社では、通常の12か月分に加えて、6月と12月にそれぞれ2か月分を賞与として支給する仕組みだったからです。
そのため、
- 通常月:42.5万円
- 6月:通常給与+85万円
- 12月:通常給与+85万円
という支給方法でした。
もちろん、給与の支払い方は会社によって異なります。
年俸を12分割して毎月同額を支払う会社もあります。
さらに忘れてはいけないのが、インセンティブ(業績連動報酬)です。
私がいた会社では、会社と個人の業績に応じて、年俸とは別にインセンティブが支払われました。
私の場合、入社1年目はほとんどありませんでしたが、2年目からは満額に近い金額を受け取れるようになり、ある年には約120万円が支給されました。
年俸680万円と合わせると、年収は約800万円になります。
実は私、転職するときにインセンティブがあることをよく理解していませんでした(笑)。
そのため、あとから知ってかなり驚きました。
私が知る同じ業界の外資系企業でも、インセンティブ制度を設けている会社は多くありました。
金額は会社や個人の業績、ジョブグレード(職務レベル)などによって変わります。
外資系企業へ転職するときは、提示された年俸だけを見るのではなく、
「インセンティブ制度はあるのか」「目標額はいくらなのか」「何を基準に決まるのか」
まで確認しておくことをおすすめします。
インセンティブの仕組みについては、こちらの記事で詳しく解説しています。
年齢よりも役割や成果で給与が決まりやすい
もう一つ外資系企業で特徴的だと感じたのが、年齢と給与が必ずしも連動しないことです。
私が働いていた日本法人は100人ほどの会社で、社員のほとんどが中途採用でした。
入社時の給与は、前職の年収に加えて、経験やスキル、任される仕事、ジョブグレードなどを踏まえて決められていました。
私自身の入社面接でも、ちょっと面白い経験があります。
最初に提示された年俸は650万円でした。
当時の私にとっては十分すぎる金額だったため、
「こんなに条件がいいなんて、何かあるんじゃないか?」
と逆に不安になり、社長にいろいろ質問してしまいました。
すると社長は、私が「650万円では少ない」と考えていると受け取ったようです。
その場で電卓をたたき、
「では680万円でどうですか?」
と提示されました。
私は値上げ交渉をしたつもりなどまったくなかったので、さらに驚きました。
この経験からも分かるように、私がいた会社では「31歳だから○○万円」といった年齢基準ではなく、その人がどんな仕事を任されるのか、どのジョブグレードなのかによって給与が決まっていました。
もちろん年1回の定期昇給もありましたが、それ以上に大きかったのは、昇進やジョブグレードの変更による給与アップです。
年齢に関係なく、成果や役割次第で年収を上げていける。
これは外資系企業で働く大きな魅力の一つだと感じました。
実際に外資系企業で年収を上げるために私がやっていたことは、以下の記事に詳しくまとめています。
誰でもできる外資系企業で年収を上げる方法【交渉しないと損です】
メリット2:個人の裁量が大きく、働き方の自由度が高い
高い給与水準以外で、外資系企業に転職して「これはいいな」と特に感じたのが、個人の裁量の大きさと働き方の自由度です。
私が働いていた会社では、細かな仕事の進め方を上司から指示されることはほとんどありませんでした。
成果を求められる一方で、「どうやって成果を出すか」はかなり自分に任されていたのです。
自分で仕事を動かしやすい
私は営業職だったので、
- どのお客さんにアポイントを取るのか
- 何を提案するのか
- 社内の誰に協力してもらうのか
- どうやって売上につなげるのか
といったことを基本的に自分で考えて動いていました。
もちろん、困ったときに助けてもらえないわけではありません。
ただ、黙って待っていれば誰かが仕事を用意してくれる環境でもありませんでした。
助けが必要なら、自分から上司や研究開発、海外拠点などを巻き込んでいく必要があります。
成果が出るようになると、
「あいつに協力すると成果につながる」
と社内から信用してもらえるようになり、さらに周囲の協力を得やすくなりました。
自分で考え、周囲を巻き込みながら仕事を進める。
私にとっては、この働き方がとても面白く、大企業で働いていたとき以上に仕事のやりがいを感じました。
働き方の自由度が高かった
仕事の進め方だけでなく、働く時間や場所についてもかなり自由でした。
私は営業職だったため、朝何時に出社するか、いつ仕事を終えるかについて細かく管理されることはほとんどありませんでした。
自宅近くの駐車場に社用車を置き、お客さんのところへ直行直帰することもできました。
営業日報も、ほとんど書いた記憶がありません。
休暇も取りやすく、
「明日休みます」
と伝えても、
「いいね。どこに行くの?」
くらいの感覚でした。
お盆や年末年始に2〜3週間の長期休暇を取る人も珍しくありませんでした。
もちろん、こうした働き方は会社や職種によって異なります。
それでも私が働いていた会社では、働く時間そのものより、任された仕事で成果を出しているかが重視されていました。
海外出張も自分で組み立てられた
個人の裁量の大きさを特に実感したのが海外出張です。
「このお客さんとの商談のために○○へ行きたい」
と目的を説明して承認を得れば、その後の訪問先やスケジュールは基本的に自分で組み立てることができました。
お客さんから海外拠点を訪問したいと言われれば、自分で現地法人と調整し、プレゼンや訪問をセッティングします。
ニューヨークへ出張した際には、お客さんとの商談や会社訪問に加えて、マンハッタンを一緒に回ったこともありました。
同じ時間を過ごして経験を共有することでお客さんとの距離が縮まり、その後の仕事につながったこともあります。
単に「自由だった」というだけではありません。
自分で考えて行動する自由がある代わりに、その結果にも自分で責任を持つ。
私は、この働き方が外資系企業の大きな魅力の一つだと感じました。

メリット3:成果を評価してもらいやすい
外資系企業で働いて感じたもう一つのメリットが、年齢に関係なく、出した成果を評価してもらいやすいことです。
私が新卒で入社した日系企業では、能力や職務遂行力と、その年に出した成果の両方が評価されていました。
もちろん成果も評価されますが、年齢や経験を重ねながら少しずつ昇格していく考え方も強く残っていました。
一方、私が働いた外資系企業では、「任された役割で、どんな成果を出したのか」がより重視されていたと感じます。
営業職であれば、売上や利益、新規顧客の獲得など、成果が数字で表れやすいため評価も分かりやすいです。
私自身も成果が上がるにつれて評価が高まり、給与やインセンティブにも反映されていきました。
ただし、すべての職種を数字だけで評価できるわけではありません。
研究開発や品質保証、経理・人事などでは、目標の達成度だけでなく、仕事の質やプロジェクトへの貢献、周囲との協働なども含めて評価されます。
そのため、
「外資系企業は成果だけを見る」というより、年齢や勤続年数よりも、任された役割でどれだけ価値を出したかが重視されやすい
と考えるのが、私の経験には一番近いです。
外資系企業と日系企業の評価制度の違いについては、以下の記事で詳しく解説しています。
外資系企業と日系企業の評価制度の違いと評価されるコツ3選を解説
メリット4:人間関係がフラットで、経営層との距離も近い
外資系企業で働いていて面白いと感じたことの一つが、役職に関係なく人間関係が比較的フラットだったことです。
あるとき、グローバルでもトップクラスの役職にあたるバイスプレジデントが来日しました。
本人から「日本の若い社員とも交流したい」という希望があり、若手メンバーで居酒屋へお連れしました。
高級なお店ではありませんでしたが、とても喜んでくれて、肩書きを感じさせることなくフランクにいろいろな話をしてくれました。
別の機会には、南米地域のトップが来日しました。
ちょうど日本で大きなサッカーの国際試合が開催されていたため、一緒に名古屋まで観戦に行くことになりました。
試合では役職など関係なく、一緒になって大騒ぎ。
その後、私が京都出身だったことから、京都を案内することもありました。
さらに、その方の友人も一緒に来ていたのですが、話を聞いてみると、誰もが知る世界的スポーツブランドの南米法人トップでした。
「こんな人たちと普通に一緒に観光しているのか」
と驚いたのを覚えています(笑)。
私が接した海外のエグゼクティブ層は、肩書きを振りかざすような人がほとんどいませんでした。
もちろん、すべての外資系企業やすべての経営者が同じというわけではありません。
それでも私が働いた会社では、役職や年齢よりも「一緒に仕事をする仲間」という感覚が強く、経営層との距離も日系大手企業で働いていたときより近く感じました。
「外資系企業はドライそう」「外国人ばかりの職場になじめるだろうか」と不安に感じる人は、以下の記事も参考にしてみてください。
外資系企業の雰囲気になじめるか心配なあなたに実際のところをご紹介します。
人間関係は意外とドライじゃない?外資系企業における人付き合いの心得を解説します。
メリット5:転職市場との距離が近く、キャリアの選択肢が広がる
外資系企業で働いて感じたもう一つの特徴が、転職市場との距離が近いことです。
私自身、外資系企業に転職してしばらくすると、ヘッドハンターや転職エージェントから声をかけられる機会が増えていきました。
私が働いていた会社では中途採用で入社した人が多く、転職そのものに対する心理的なハードルも日系企業にいた頃より低く感じました。
「一度入社した会社に定年まで勤める」というより、
自分の経験や専門性を生かして、より合う会社へ移る
という考え方が比較的自然だったのです。
私が働いていた業界はかなりニッチで、経験者の数も限られていました。
そのため経験を積むにつれて、同業の外資系企業から声をかけてもらうことが増えました。
この経験から感じたのは、
一つの会社だけにキャリアを依存しなくてもよい
という安心感です。
私自身、外資系企業で働いたことで、
「会社に雇ってもらう」という感覚から、「自分の経験やスキルを市場で評価してもらう」という感覚
に変わりました。
これは、その後のキャリアを考えるうえでも大きな変化でした。
実際に私がヘッドハンターから声をかけられ、面談や転職を経験したときの話は以下の記事にまとめています。
【体験談】外資系企業時代にヘッドハンティングを受けて転職してみました。
メリット6:英語やグローバルな仕事に触れる機会がある
外資系企業への転職を考えるとき、気になることの一つが「英語」ではないでしょうか。
日系企業と比べると、私が働いていた外資系企業では英語に触れる機会は確かに多くありました。
社内システムの表示は英語でしたし、グローバルから配信される社内情報も基本的には英文でした。
ただし、外資系企業だからといって、全員が日常的に英語を使うわけではありません。
英語を使う頻度や求められるレベルは、部署やポジションによってかなり違います。
私が所属していた国内営業では、普段の仕事で英語を使うことはそれほど多くありませんでした。
私は、
「せっかく外資系企業に転職したのだから、もっと英語を使って仕事をしてみたい」
と思い、お客さんと海外拠点をつなぐ案件を自分から作りました。
その結果、6年半の在籍中に、本社のあるニューヨークをはじめ、タイ、インドネシア、ドイツ、トルコ、イタリア、デンマーク、オランダなど、さまざまな国を仕事で訪れることができました。
どの国へ行っても同じ会社の仲間がいて、一緒に仕事を進められる。
これはグローバル企業ならではの面白さでした。
外資系企業で必要とされる英語力は、会社名よりも「どの部署で、どんな仕事をするのか」で決まる部分が大きいです。
そのため、
「英語が得意ではないから、外資系企業は無理だ」
と最初から諦める必要はありません。
実際にどの程度の英語力が必要なのかは、以下の記事で詳しく解説しています。
英語が話せなくても大丈夫?外資系企業に入るにはどれくらいの英語力が必要?
外資系企業で働くデメリット
ここまでメリットを紹介してきましたが、もちろん良いことばかりではありません。
私自身、6年半働く中で「外資系ならではの厳しさ」を感じる場面もありました。
転職前にこうしたデメリットも知っておけば、入社後の「こんなはずじゃなかった」を減らせると思います。
デメリット1:組織変更や事業撤退で仕事を失うリスクがある
外資系企業で働くうえで、最も大きな不安の一つが組織変更によって自分のポジションがなくなる可能性があることです。
私が転職した会社でも、入社した頃に日本法人の社長が交代したばかりでした。
経営方針や会社の雰囲気が変わり、新しい方針と合わずに退職していく人もいました。
もちろん、経営者が変わって会社の雰囲気が変わること自体は、日系企業でも起こります。
ただ、私が外資系企業でより大きなリスクだと感じたのは、グローバル本社の判断によって、組織や事業そのものが大きく変わることでした。
さらに大きな影響があるのが、グローバル本社の判断による組織再編や機能移管です。
実際、私が働いていた会社では、別部門が持っていた日本の工場機能をシンガポールへ移すことになりました。
その結果、日本でその業務を担当していた社員の多くは、それまでと同じ仕事を続けられなくなり、一部を除いて退職することになりました。
本人の能力や成果とは関係なく、
- 日本の拠点を縮小する
- 海外へ機能を集約する
- 事業から撤退する
- 部門そのものをなくす
といった経営判断によって、ポジションがなくなる可能性があります。
もちろん、経営者が変わって会社の雰囲気が変わること自体は、日系企業でも起こります。
ただ、私が外資系企業でより大きなリスクだと感じたのは、グローバル本社の判断によって、組織や事業そのものが大きく変わることでした。
そのため私は、「会社にずっと守ってもらう」ことよりも、「会社が変わっても働けるように、自分の市場価値を高めておく」ことが大切だと感じるようになりました。
私が働いた会社のクビや退職事情については、以下の記事で詳しく紹介しています。
デメリット2:成果が出ないと居心地が悪くなる
外資系企業では、成果が評価や昇給、インセンティブに反映されやすい傾向があります。
とはいえ、結果だけを見て評価されるわけではありません。
私が働いていた会社でも、目標に向けてどのように行動したのか、周囲とどう連携したのかといったプロセスも評価されていました。
それでも、日系企業で働いていたときと比べると、「どんな成果を出したのか」をよりはっきり問われると感じました。
私にとっては、給料が上がらないこと以上に、成果が出ていないときの上司や周囲の目が気になることの方がつらかったです。
実際、私自身も転職して最初の1年間はほとんど成果を出せず、本当につらい時期がありました。
ただ、6年半働く中で気づいたことがあります。
それは、中途採用だからといって、入社してすぐに大きな成果を出せる人ばかりではないということです。
会社の商品や顧客、社内のルール、人間関係を理解し、本当に力を発揮できるようになるまで1〜2年ほどかかるケースも珍しくありませんでした。
だからこそ、転職してすぐに成果が出なくても必要以上に焦る必要はありません。
まずは会社の仕組みや商品、顧客について学び、周囲から素直に教えてもらう。
成果を求められる厳しさはある。でも、最初から完璧な即戦力である必要はない。
これは、自分が苦労したからこそ伝えたいことです。
外資系企業で評価されるために私が意識していたことは、以下の記事で詳しくまとめています。
外資系企業と日系企業の評価制度の違いと評価されるコツ3選を解説。
デメリット3:福利厚生が日系大企業ほど充実していない
外資系企業へ転職するときに、給与とあわせて確認しておきたいのが福利厚生です。
私が新卒で入社した日系大企業には、
- 住宅手当
- 家族手当
- 福利厚生施設
- 退職金制度
など、さまざまな制度がありました。
一方、私が働いた外資系企業では、住宅手当や家族手当といった制度はほとんどありませんでした。
もちろん、福利厚生の内容は会社によって大きく異なります。
私の経験では、日系大企業のようにさまざまな手当を用意するというより、その分を給与として支払うという考え方が強いように感じました。
実際、転職前の日系企業では年間約60万円の家賃補助を受けていましたが、外資系企業へ転職するとその制度はなくなりました。
ただし、年俸そのものが大幅に上がったため、トータルでは収入が増えました。
転職先を比較するときは、
- 基本年俸
- インセンティブ
- 住宅手当・家族手当
- 退職金・企業年金
- 株式報酬
- 保険やその他の福利厚生
などを含め、トータルの待遇で比較することが大切です。
家賃補助については、以下の記事でも詳しく紹介しています。
外資系企業に家賃補助がなくても気にしなくていい理由を6つ挙げてみる。
デメリット4:専門性が重視され、社内でのキャリアチェンジや昇進が難しいこともある
外資系企業では、「そのポジションの仕事ができる人を採用する」という考え方が強くあります。
そのため、日系大企業とはキャリアの作り方が少し違います。
職種をまたぐキャリアチェンジは少ない
私が働いていた会社では、基本的に「営業として採用された人は営業」「研究職として採用された人は研究職」というように、採用された専門分野でキャリアを積んでいきます。
営業から人事へ、研究職から企画へ、といった大きな職種変更は多くありませんでした。
言い換えると、外資系企業でキャリアを築くことは、自分の専門性を磨いていくことでもあります。
これは専門分野を極めたい人にはメリットですが、社内でさまざまな仕事を経験したい人には窮屈に感じるかもしれません。
上司が外部から採用されることもある
もう一つ特徴的なのが、管理職などの重要なポジションに、突然社外から人が入ってくることがある点です。
たとえば営業部長のポジションが空いても、必ずしも営業部の中から誰かが昇進するとは限りません。
会社が、
「外から経験者を採用した方がよい」
と判断すれば、他社から新しい部長がやってきます。
社員からすると、
「次は自分が昇進できるかもしれない」
と思っていたところへ上司が外から来ることもあります。
一方で、自分自身が外から採用される側になることもできます。
私の周囲でも、
「今の会社ではしばらく部長になれそうにない」
と考え、別の会社のマネージャーや部長ポジションへ転職する人がいました。
そのため外資系企業でキャリアを考えるなら、
「この会社の中でどう昇進するか」だけでなく、「自分の専門性が社外でどう評価されるか」も意識しておく
ことが大切だと思います。

デメリット5:外資系だから海外赴任できるとは限らない
「外資系企業で働けば、海外赴任のチャンスも多そう」
そんなイメージを持つ人もいるのではないでしょうか。
私自身も転職前はそう思っていました。
しかし実際に働いてみると、外資系企業だからといって、海外赴任のチャンスが多いとは限りません。
海外企業が日本法人を設立する大きな目的は、日本市場でビジネスをすることです。
そのため日本法人で採用される人には、
- 日本市場を理解している
- 日本のお客さんと仕事ができる
- 日本語でビジネスができる
といった能力が求められます。
つまり、日本法人で採用された人は、基本的には日本市場で活躍することを期待されているわけです。
私自身は、営業職として海外案件を自分から作ったことで海外出張の機会を増やしました。
一方、同じ営業部でも海外出張をほとんどしない人もいました。
海外赴任となると、さらに機会は限られます。
私が働いていた会社でも、日本法人から海外へ赴任する人は多くありませんでした。
ただし、実績を積んでアジア地域やグローバルを担当するポジションへ昇進すれば、海外拠点へ赴任する可能性はありました。
つまり、
「日本法人から海外へ派遣される」というより、「地域やグローバルを担当するポジションを獲得した結果、海外で働く」
というイメージに近いと思います。
もし転職の一番の目的が「海外に住んで働きたい」なのであれば、外資系企業だけに絞る必要はありません。
一方で、
「日本にいながら海外の人と仕事をしたい」
「海外拠点と連携する仕事をしたい」
という希望であれば、外資系企業は非常に面白い環境だと思います。
外資系企業に向いている人
6年半外資系企業で働いた経験から、「こんな人は外資系企業に向いている」と感じた人物像をまとめます。
- 変化を柔軟に受け入れられる人
- 自分で考えて主体的に動ける人
- 専門性を高め続けられる人
- 周囲を巻き込むコミュニケーションができる人
- 異なる文化や価値観を受け入れられる人
特に重要だと感じたのは、主体性とコミュニケーション能力です。
外資系企業には「ドライ」「個人主義」といったイメージがあるかもしれません。
確かに役割分担は明確でしたが、仕事そのものは決して一人では完結しません。
私が営業をしていたときも、お客さんへの提案を実現するためには、研究開発やマーケティング、海外拠点など、さまざまな人の協力が必要でした。
そのため、
自分から声をかけ、相手の考えを聞き、必要な人を巻き込みながら仕事を前に進める力
が重要になります。
また、組織変更や上司の交代など、環境が突然変わることもあります。
「以前はこうだったから」と過去のやり方にこだわるより、
「状況が変わったなら、自分もやり方を変えよう」
と柔軟に考えられる人の方が働きやすいと思います。
英語についても、最初からペラペラである必要はありません。
必要な英語力は職種やポジションによって異なります。
外資系企業で働くうえで大切なのは、
変化を恐れず、自分で考え、人と協力しながら成果を出していけるか
だと思います。
外資系企業に向いていない人
一方で、次のような人は外資系企業の働き方と少し相性が合いにくいかもしれません。
- 一つの会社で定年まで働き続けたい人
- 雇用や収入の変化をできるだけ避けたい人
- 一人で完結する仕事を好む人
- 上司から明確な指示を受けて仕事を進めたい人
- 組織や方針の変化が大きなストレスになる人
もちろん、一つ当てはまったからといって外資系企業で働けないわけではありません。
大切なのは、自分がどんな環境で力を発揮しやすいのかを知ることです。
特に、安定した環境や明確な指示を重視する人にとっては、組織変更があり、自分で仕事を動かすことを求められる環境が負担になる可能性があります。
逆に、
- 自分で考えて仕事を進めたい
- 成果をきちんと評価してほしい
- 専門性を高めたい
- 変化のある環境を楽しめる
という人には、外資系企業はとても面白い環境だと思います。
結局のところ、外資系企業が良いか悪いかではなく、自分の性格や価値観と、その会社の働き方が合っているかが大切です。
外資系企業の雰囲気についてもう少し知りたい人は、以下の記事も参考にしてみてください。
外資系企業への転職でよくある不安
ここまで読んでも、実際に転職を考えると、
「本当にクビにならない?」
「英語ができなくても大丈夫?」
「年齢的にもう遅くない?」
など、いろいろな不安が出てくると思います。
ここでは、よくある疑問に簡単に答えていきます。
詳しく知りたいテーマは、それぞれ個別の記事も参考にしてください。
不安①外資系企業は本当にクビになりやすい?
組織変更や事業撤退によってポジションを失うリスクはあります。
ただし、外資系だからといって簡単に全員がクビになるわけではありません。
大切なのは、万が一会社の状況が変わっても、次の仕事を選べる専門性や人脈を持っておくことだと思います。
3年で45%の人が辞めた。外資系企業のクビ事情を赤裸々に伝えます
不安②英語ができなくても転職できる?
職種によっては可能です。
私がいた会社でも、国内営業では英語を日常的に使う機会は多くありませんでした。
一方、海外とのやり取りが多い職種やマネージャーになるほど英語を使う機会は増えます。
「外資系だから英語が必要」ではなく、「その仕事に英語が必要か」で考える方が実態に近いです。
英語ができないけど大丈夫?外資系企業に入るには業界・職種選びが大事
不安③外資系企業の年収はどれくらい?
業界や職種、ポジションによってかなり違います。
私が働いていた会社では、仕事内容やジョブグレードによって給与レンジが設定され、さらにインセンティブが加わる仕組みでした。
年齢よりも、「どんな仕事を任されるのか」「どのポジションで採用されるのか」が重要です。
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不安④外資系企業への転職に学歴は必要?
中途採用であれば、学歴だけで転職の可否が決まるわけではありません。
私が働いていた外資系メーカーでも、学歴以上に、
- これまでどんな仕事をしてきたか
- どんな専門性を持っているか
- 募集しているポジションで何ができるか
といった実務経験が重視されていました。
ただし、業界や企業によって採用基準は異なります。
外資系企業への転職に学歴は影響する?実際に入社してわかったことを解説
不安⑤外資系企業には何歳まで転職できる?
「○歳を超えたら絶対に無理」という明確な境界線があるわけではありません。
重要なのは、募集しているポジションに必要な経験や専門性を持っているかです。
年齢が上がるにつれて、専門性やマネジメント経験、業界での実績などを求められる傾向は強くなります。
つまり、
「何歳まで転職できるか」より、「今の年齢で企業にどんな価値を提供できるか」
を考えることが大切です。
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不安⑥外資系企業では何歳まで働ける?
私が働いていた会社の定年は65歳でした。
一方で、一つの会社で定年まで働き続けるより、専門性を生かして途中で別の会社へ転職する人もいました。
そのため、
「一つの会社で何歳まで働けるか」だけでなく、「自分の専門性で何歳まで働けるか」
という視点も大切だと思います。
外資系企業は何歳まで働ける?【65歳以降も働けるコツを3つ解説】
不安⑦外資系企業の人間関係はドライ?
私が転職前に持っていたイメージと、実際に働いてみて大きく違ったことの一つです。
仕事後の付き合いは少なくても、仕事上の人間関係までドライだったわけではありません。
むしろ、さまざまな部署や海外拠点を巻き込むため、チームワークはとても重要でした。
人間関係は意外とドライじゃない?外資系企業における人付き合いの心得を解説します
外資系企業というと、「高年収」「英語」「成果主義」「クビ」といった強いイメージが先行しがちです。
しかし実際には、会社や業界、職種、ポジションによってかなり違います。
大切なのは、自分が興味を持っている会社・ポジションでは実際どうなのかを確認することです。
外資系企業への転職を考えたら最初にやること
ここまで読んで、
「外資系企業、ちょっと面白そうだな」
と思った人もいるかもしれません。
でも、いきなり転職する必要はありません。
私がおすすめしたいのは、まず転職活動だけ始めてみることです。
転職活動をすることと、転職することは別です。
まずは、自分にどんな選択肢があるのか確認してみましょう。

ステップ1:自分の専門性を整理する
最初に考えてほしいのが、
「自分は何ができる人なのか」
ということです。
- どんな業界で働いてきたか
- どんな職種を経験してきたか
- どんな専門知識を持っているか
- どんな成果を出してきたか
- マネジメント経験はあるか
などを整理してみましょう。
私自身、研究職から営業職への未経験転職でしたが、食品業界で培った技術知識や顧客への説明力など、これまでの経験を評価してもらえた部分があったと思います。
外資系への転職というと「まず英語」と考えがちですが、それ以上に重要なのは、
「自分の専門性を使って、その会社にどんな価値を提供できるか」
です。
英語を使う仕事に就きたいなら英語よりも専門性を磨くほうが良い理由
ステップ2:今の市場価値を確認する
次に確認したいのが自分の市場価値です。
難しく考える必要はありません。
「今の自分なら、どんな会社から、どれくらいの年収で声がかかるのか」
を確認するだけでも参考になります。
私自身、転職するつもりがなくてもヘッドハンターと会うことがありました。
話を聞くだけで、
「自分の経験にはこんな需要があるのか」
「今の年収は市場と比べてどうなのか」
といったことが分かります。
同じ会社にいると、どうしても「社内での評価=自分の価値」と考えてしまいがちです。
しかし重要なのは、会社の外に出たときに自分の経験がどう評価されるのかです。
【体験談】外資系企業時代にヘッドハンティングを受けて転職してみました
ステップ3: 実際の求人を見て必要条件を確認する
興味のある外資系企業の求人を実際に見てみましょう。
応募する必要はありません。
まずは10件ほど見るだけでも、
- 業界経験
- 職種経験
- マネジメント経験
- 英語力
- 専門知識
など、企業が求めているものが見えてきます。
複数の求人に共通する条件を見ることで、自分に何が足りないのかも分かります。
今すぐ転職するつもりがなくても、
「3年後にこのポジションを狙うなら、今から何を経験しておけばいいか」
という逆算ができます。
ステップ4: 転職エージェントから情報を集める
求人を見たら、転職エージェントにも相談してみましょう。
転職エージェントからは、
- 自分の経験で応募できるか
- 想定年収
- 企業が求めている人物像
- 必要な英語力
- 社風や働き方
- 福利厚生やインセンティブ
など、求人票だけでは分からない情報を得られることがあります。
もちろん、相談したからといって必ず転職する必要はありません。
情報収集の一つとして使えば十分です。
転職エージェントのことを簡単に解説【外資系企業への転職には必須】
ステップ5:転職するかどうかは最後に決める
ここまでやってから、初めて
「本当に転職するのか」
を考えればいいと思います。
求人を見たり、エージェントと話したりした結果、
「思ったより年収が上がらない」
「今の会社の福利厚生は意外と恵まれている」
「仕事内容は今の会社の方が面白そうだ」
と気づくこともあります。
その結果、「今の会社に残る」という結論になっても、それは立派な転職活動の成果です。
反対に、
「もっと面白い仕事ができそう」
「やってみたい仕事が見つかった」
と思える求人に出会ったときに、初めて転職を具体的に考えればいいでしょう。
転職活動には、今の会社だけを見ていては分からない自分の選択肢を確認する意味があります。
転職するかどうかを決めるのは、それからで十分です。
私が外資系企業への転職をおすすめする理由
振り返ると、私が外資系企業への転職を考えた一番の理由はとてもシンプルでした。
「少しでも年収を上げたい」
それだけです。
当時の私は投資で大きな失敗を経験し、まずは会社員としてしっかり稼ぎながら資産形成をしていこうと考えていました。
結婚し、これから家族が増えていくことも意識していた時期です。
「子どもができたら、今の収入で満足のいく教育を受けさせられるだろうか」
「老後までに十分な資産を作れるだろうか」
そんな不安もありました。
実際に転職すると、年収は大きく上がりました。
でも今振り返ると、外資系企業への転職で得られた一番大きなものは、お金ではなかったと思っています。
それは、
「会社は一つではない」
と知ることができたことです。
新卒で入社した会社を辞めるときは、本当に怖かったです。
「本当に辞めて大丈夫なのか」
「転職に失敗したらどうしよう」
「会社の看板がなくなったら、自分は何者でもなくなるんじゃないか」
そんな不安がありました。
でも実際に転職してみると、これまでのレールから外れた先にも、ちゃんと別の道がありました。
もちろん最初からすべてうまくいったわけではありません。
研究職から未経験の営業職へ転職したため、最初の1年はなかなか成果が出ず苦労しました。
それでも少しずつ仕事を覚え、自分なりの成果を出せるようになりました。
そして、
「一つの会社を辞めても、自分の経験やスキルがなくなるわけではない」
「環境が変わっても、また仕事を覚えていけばいい」
と思えるようになりました。
それまでは、
「会社の中でどう生きていくか」
を考えていました。
でも外資系企業への転職を経験してからは、
「自分はどんな人生を送りたいのか。そのためにどの会社や仕事を選ぶのか」
と考えるようになりました。
「ここしかない」
と思うのと、
「ほかにも選択肢はあるけれど、自分でここを選んで働いている」
と思うのでは、気持ちはかなり違います。
もちろん、外資系企業がすべての人に合うとは思いません。
それでも、
「今の会社以外の世界を見てみたい」
「自分の力が社外でどこまで通用するのか知りたい」
「もっと人生の選択肢を増やしたい」
と思っている人にとって、外資系企業への転職は一度検討してみる価値のある選択肢だと思います。
私が外資系企業への転職をおすすめする一番の理由は、単に給料が高いからではありません。
自分の人生には、思っていたよりたくさんの選択肢がある。
そのことに気づかせてくれたからです。

まとめ|外資系企業はキャリアの選択肢を広げてくれた
私が6年半働いた経験から言えるのは、外資系企業は必要以上に怖がるような世界ではないということです。
もちろん向き不向きはありますし、年収だけで転職先を決めることもおすすめしません。
仕事の進め方、評価制度、人間関係、キャリアの作り方なども含めて、自分に合う会社なのかを考えることが大切です。
外資系企業に少しでも興味があるなら、いきなり転職を決断する必要はありません。
まずは求人を見たり、転職エージェントから話を聞いたりして、知ることから始めれば十分です。
その結果、
「外資系企業に挑戦したい」
と思えば転職を考えればいいですし、
「今の会社の方が自分には合っている」
という結論になっても問題ありません。
転職活動をすることと、転職することは別です。
転職するにしても、今の会社に残るにしても、大切なのは、
「自分で選んだ」と思えること。
まずは、自分にどんな選択肢があるのか知るところから始めてみてください。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
はるパパ








