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外資系への道

外資系企業と日系企業と評価制度の違いと評価されるコツ3選を解説。

誰でもできる外資系企業で年俸を上げる方法【交渉しないと損です】
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外資系企業と日系企業の大きな違いの一つに評価制度があります。

よく言われるのが「成果主義」であるということです。

「成果主義ってなんだか怖い」、「成果を出せないとクビになっちゃうのかな」と思い、仮に外資系企業への転職のチャンスがあっても躊躇してしまうかもしれません。

本記事ではそんな悩みを持つあなたに外資系企業と日系企業の評価制度の違いや評価されるコツを解説します。

外資系企業では評価が年収に直結するので、きちんと評価されることがとっても重要。

評価されるコツさえ押さえておけば、成果主義であっても対処可能です。

この記事の信頼性(筆者はるパパの実績)

  • 米国企業の日本法人(食品メーカー)で営業として6年半勤務
  • 6年半のうち日本法人でトップセールスを3回獲得
  • 入社時から3年で年収270万円アップに成功
この記事はこんな人にオススメ
  • 外資系企業に興味がある
  • 成果主義に不安を感じている
  • 外資系企業と日系企業の評価制度の違いを知りたい

外資系企業と日系企業の評価制度の違い

difference

本記事にたどりついたのであれば、今は日系企業にお勤めのはず。

まずそんなあなたに評価制度の違いを解説いたします。

評価制度の共通点

違いを説明するといいながら、まず共通点を解説します。笑

外資系企業も日系企業と同じように期初に目標を立て、中間レビュー、期末レビューを行いその年の評価を完了させます。

目標設定は会社の目標を各部署の目標にブレークダウンし、さらにそれを個人の目標とする。

ここまでは会社によって細かい違いはあれどほぼ同じですよね。

では何が違うのか?

日系企業は年齢とともに給料が増える

日系企業では「実力評価」と「業績評価」に分けて評価されます。

「実力評価」は「能力評価」、「コンピテンシー評価」などと言われる場合もありますが、要はその人が持っている「知識やスキル」が評価対象となります。

知識や経験は在籍期間が長いほど増えていくものとして評価され、入社してから一貫して給料増えていく典型的な日系企業の評価システムです(いわゆる年功序列制度)。

もちろん「業績評価」といういわゆる「成果」を評価する要素もありますが、飛び抜けた結果を出したとしても大幅に給料が増えるわけではありません。

しかも実力評価は極めて基準があいまい。

昇格の時期がくると評価を上げないと昇格基準を満たせないので、実力評価が爆上がりしたりと、意味が分からないというか本末転倒な現象が起こります。

結果、仕事ができないのに若手よりもずっと多い給料をもらうおじさんが発生します。。。

人によっては安心感のあるシステム、またある人にとっては物足りない、不公平と感じるシステム。

入社してから10年くらいは同期とほぼ同じような賃金上昇カーブで昇給します。

外資系企業は年功やスキルの評価はされない

外資系企業はわざわざ「能力」や「スキル」を切り出して評価しません。

なぜなら採用した時点でそれらはすでに備わっている前提で採用しているからです。

営業職であれば営業の能力やスキル、技術職であれば専門知識や思考力等が十分あるものとしてそのポジションで採用されるわけです。

よって評価対象となるのは「実績」、「成果」なのです。

これが外資系企業は「成果主義」と言われる理由です。

どれだけ歳を重ねて経験を積んでも、結果を出せなければ評価されません。

技術職で長期プロジェクトのため成果を評価するのに時間がかかる場合や、品質保証部や経理部など実績が数字で表しにくい場合は定性的な評価もなされます。

営業は本当に数字しか評価されないと言っても過言ではないですし、技術職や経理部であっても何かしら定量的な数値目標を設定して評価されます。

評価面談が実施されない

日系企業は人を育てるという文化が強くありますが、外資系企業にはそのような文化はありません(全くないというわけではありません)。

人を育てるために日系企業は評価面談などで長所や短所について定期的に上司と部下の間で話し合い、成長を促します。

外資系企業ではそもそも人を育てるという視点がないので、期初に立てた目標に対して進捗しているか否かしかみられません。

営業の場合は売上数字の進捗を追えば一目瞭然なので、中間面談すらなく期末に評価結果と次の年の年俸のドラフトが書かれた紙一枚を渡されて、納得いったらサインしておしまいです。

外資系企業は少数精鋭でマネージャーも管理職でありながら、自ら前線に立つプレイングマネージャーであることが多いです。

自分自身が忙しく面談を設定する余裕もないのが実情です。

きちんと評価されたければ、上司を捕まえて自ら面談を申し込むと良いですね。

外資系企業で評価されるコツ3選

Approval

こんな外資系企業で評価されるにはどうすればよいのでしょうか。

結論、目標設定とアピールが大事です。

①現実的な目標を設定する

成果を厳しく評価される外資系企業においては、目標設定のときになるべく自分が達成できそうな目標にすることがポイントです。

日系企業であれば良くも悪くも目標達成できなくてもそこまで給与へのインパクトは大きくありません。

やる気をアピールするために少し高めの目標を設定したことはないですか?

外資系企業でそんなことをしても自分の首を絞めるだけです。

評価されるか否かは目標を達成しているか否かです。

期末に年俸交渉するよりも、目標設定のときに達成できる目標設定となるように交渉する方が何倍も大事です。

評価されるか否かは期初の目標設定で決まります。

②自己評価は高めにアピールする

私は日系企業→外資系企業→日系企業と転職して気づいたことがあります。

それは自己評価の受け取られ方が違うということ。

評価面談前に自己評価を書いて、上司の評価と突き合わせて話し合い評価を完了させる。

この点も外資系企業と日系企業は同じです。

でも日系企業は仮に成果を出せても、何とか「自分の中の課題」を見つけ出し、それを改善するという姿勢を自己評価の中に盛り込むことを求められます。

外資系企業でそんな自己評価を書いたり、言ったりしたら言葉通りに受け取られ、思ったように評価されません。

なので、上司と面談するときは自己評価は高めにアピールするのが正解。

日本人の奥ゆかしさは大事ですが、こういう場面ではしっかりと成果を伝えないと損してしまいます!

③つまらないミスをなるべく減らす

このように自己アピールするのはあなただけではありません。

同僚もみんな自己評価はしっかりアピールします。

でも会社にとっては、社員の高い自己評価をそのまま反映すると人件費がどんどん上がっていってしまいます。

また上司目線で言うと年収アップは「馬にとっての人参」なので、上手に使わないといざというときに部下のモチベーションを上げられません。

そのためそれほどすごい成果を出せていないときは、評価を調整する(下げる)必要があります。

上司は評価を下げる理由を日頃から書き留めているものです。

いわゆる「閻魔帳(えんまちょう)」と言われるものです。

つまらないミスや評価を下げる理由になりそうなことはなるべくしないよう、余裕をもって業務を進めましょう。

マイナスイメージを持たれてしまうと、どうしても評価を下げられてしまいます。

逆にプラスのイメージを持たせられたら、多少ミスがあっても評価は落ちませんよ。

営業職は多少マイナスイメージがあっても、売り上げさえ上げればOKです。

年収に直結する評価

福利厚生

日系企業に比べる給料水準が高い点が魅力の外資系企業

年俸制を取っている企業が多いですが、毎年この年俸に評価の結果がものすごく反映されます。

どのように反映されるかを解説します。

給料のベースアップに反映

日系企業と同様に評価結果をもとに年収がベースアップします。

だいたい2~5%くらいの幅でアップ。

700万円くらいもらっていて5%上がれば700万円×5%=35万円。

月に3万円も給料がアップすれば、かなり生活にうるおいがでてきます。

これが在籍期間ずっと増え続けるわけなので、ベースアップはとても大切。

退職金制度があれば、年俸の金額をもとに積立額が増えるので、ベースアップさせていけば老後も安心です。

外資系企業の年収がどのように決まっているか興味があるなら以下の記事も参考になります。

>>>外資系企業マネージャーの年収はどう決まる?【実際の明細を大公開】

外資系の管理職になれば、日系企業に比べると大幅に年収がアップするチャンスも。

>>>外資系企業の部長の年収はどれくらい?部長になる方法や必要なスキルも解説。

インセンティブ(ボーナス)に反映

海外の企業には日系企業のような定期賞与の文化はありません。

そのかわり「インセンティブ」と言われる業績や成果に応じたボーナスが支払われます。

私がいた外資系企業は年俸を16分割して6月と12月だけ2分割分をボーナスとして支払ってくれました。

それに加えてこの「インセンティブ」が3月に支払われました。

感覚的にはボーナスが年3回ある感覚です。

「インセンティブ」にも評価の結果がしっかり反映されます。

例えば以下のような計算式で決まります。

年俸

×インセンティブ基準料率(10~60%)

×グローバル全体業績

×エリア業績

×日本法人業績

×個人業績

年俸が700万円だったら基準料率12.5%なので700万円×12.5%=87.5万円。

これがインセンティブの基本金額です。

これに会社全体、エリア全体、日本法人、個人の業績によって係数が変わり金額が変動します。

例えば日本はアジア・アセアンの一部なので日本法人の業績がダメでも、中国などの業績が良ければ結果的にはプラスになります。

個人業績も掛け合わされるので、個人のパフォーマンスがゼロであればインセンティブはゼロです。

さすがにゼロになることはないですが、個人業績によって大きく上下します。

高い評価を受けることがとても大切ということです。

外資系企業のインセンティブについて、日本一詳しくまとめた記事は以下です。(たぶん)

>>>外資系企業にボーナスはある?いつもらえる?日系企業との違いも解説

まとめ

外資系企業の評価制度や評価されるコツが分かれば安心です。

目標を決めて、上司と面談して、評価される。

これは日系企業と同じです。

少し目標設定やアピールの方法にコツがあるというだけです。

しっかり評価されれば、大幅な年収アップも狙えるのは外資系企業の魅力の一つ。

働かない上司や先輩より給料が低いのかとモヤモヤしているならぜひチャレンジしてみてください!

私も外資系企業に転職したときは、そんな動機でした。

外資系企業に転職するのであればJACリクルートメントがオススメですよ。

私も転職のときには大変お世話になりました。

会社ごとの面接ステップ、何を聞かれるかやどういう準備をすればよいかなど適切なアドバイスを受けることができます。

最後までお読みいただき、ありがとうございました!