外資系企業にボーナスはある？いつもらえる？日系企業との違いも解説

「外資系企業の給料は年俸制ってよく聞くけど、ボーナスはどうなっているの？」

「そもそも日系企業の給与制度とは何がちがうんだろう？」

本記事ではそんな疑問を持つあなたに外資系企業と日系企業のボーナスや給与制度の違いについて解説します。

外資系企業の平均年収は800万円程度と言われ、日本の企業全体の平均年収の2倍に迫る金額です。

しかしながら外資系企業には日本のようなボーナスの制度は原則ありません。

ただしボーナスの代わりといえる「インセンティブ」というものがあります。

このインセンティブの制度についても詳しく解説します。

インセンティブを増やす方法もご紹介するのでぜひ最後まで読んでみてください。

外資系企業のボーナスはある？いつもらえるの？【日系企業との違い】

先ほどお伝えしたように外資系企業にはボーナスという概念が「基本」ありません。

そもそもボーナスは日本特有の制度です。

海外では年俸で年収が決まっており、それを12か月で割ることで月収が決まります。

だから毎月給与の額は同じになります（給料日のウキウキ感は若干減）。

ただし例外もあります。

日本に長く存在している外資系企業は日本の文化をくみ取り、ボーナスを支給している例もあります。

実際には16か月や17か月で年俸を割って、それぞれ4か月、5か月分の給与をボーナスとして6月や12月に分けて支払うというパターンが多いです。

実際、私が働いた外資系企業では16か月で年俸を割り、6月と12月にそれぞれ2か月分（計4か月分）を支給していました。

毎月の収入が大きいとつい気が大きくなってしまうので、この配慮はありがたかったです。

もう一つ日系企業と異なる仕組みとして、ボーナスに代わるインセンティブ制度というものがあります。

成果に連動するインセンティブ制度

インセンティブは英語の「Incentive」のことです。

「Incentive」を直訳すると「動機・刺激・奨励」といった意味。

外資系企業におけるインセンティブは、仕事の成果に連動して支給される成果報酬です。

グローバル全体としての業績や日本法人の業績に加え、個人の業績の達成度をベースに計算されます。

会社によって年俸の10～60％程度支払われるのでとても重要な報酬です。

会計期間が1～12月の会社であれば2月以降にもらえることが多いです。

私がいた外資系企業では定期賞与が6月、12月、インセンティブが3月に支払われました。

社員はこのインセンティブをたくさんもらいたいという「動機」を持ち、会社は社員を「刺激」「奨励」しその成果に見合った報酬を与えます。

この点において外資系企業はとても合理的。

会社のために自分の人生を尽くして奉仕するという考え方が多い日系企業と違って、会社と社員がフェアな関係であるともいえます。

外資系企業とはいえインセンティブがない会社もあるので、気になる企業があったら転職エージェントを通じてこの制度があるか遠慮なく確認してもらいましょう。

「転職エージェントって何？」という場合は以下の記事も参考になります。

>>>転職エージェントのことを簡単に解説【外資系企業への転職には必須】

事実、私はインセンティブ制度があることを知らず転職しました。笑

そのため入社時に提示された年俸額より80万円くらい多くもらうことができ、良い意味で期待を裏切られる結果となりました。

上の画像は実際に提示されたインセンティブの計算シートです。

右下に書かれている「886,283 JPY」というのが、年俸とは別にもらえたインセンティブの額です。

バカになりませんよね。

ストックオプション制度があるかもチェック

外資系企業ではインセンティブ制度とは別にストックオプションという制度がある企業もあります。

ストックオプション制度とは、会社があらかじめ定めた価格で自社の株式を購入できる権利を社員や取締役に付与する仕組みです。

購入できる期間や数量が決まっていることが多いです。

例えば自社株1株1000円で5年の間に1000株買う権利をもらえたとします。

仮に5年の間に自社の株価が1株2000円に値上がりした場合、上記のストップオプションを持つ社員が権利を行使することで1株当たり1000円（2000円‐1000円）安く株を買えます。

1000株買って即座に売れば1000円×1000株＝100万円の利益を手に入れることができます。

この制度の良いところは社員は自社の株価が下がったら買う必要はなく、値上がりした時だけ権利行使すればよいのでノーリスクであることです。

会社からすれば、自社の株価を上げるために社員のモチベーションを高める効果も期待できます。

こちらも会社によって社員に広く与える企業もあれば、部長や役員レベルでないと与えない企業もあるので転職エージェントに確認しておくと良いでしょう。

給料がどのように決まっているか気になるあなたには以下の記事も参考になります。

外資系企業の給料の決まり方について日本一詳しく解説しています。（たぶん）

>>>外資系企業マネージャーの年収はどう決まる？【実際の明細を大公開】

管理職ポジションの給与水準を知りたいなら、以下の記事を読んでみてください。

>>>外資系企業の部長の年収はどれくらい？部長になる方法や必要なスキルも解説。

成果主義の評価制度対策

このように外資系企業と日系企業の給与制度は違います。

外資系企業は成果主義とよく言われる理由の一つは、これら給与制度の違いがあるからです。

外資系企業のほうがより社員の成果を求める一方、社員も成果を出したくなるような評価制度・給与制度になっているわけです。

「成果主義って言われるとちょっと心配」と感じるかもしれません。

確かに成果が出ないと給与が増えないどころか、居づらくなってしまうかもしれません。

でも大丈夫。

外資系企業で成果を評価してもらえるコツが実はあります。

これを知っておけば成果主義もそれほど怖くはありません。

本記事で紹介すると長くなってしまいますので、良ければ以下の記事を参考にしてみてください。

>>>外資系企業と日系企業と評価制度の違いと評価されるコツ3選を解説。

最後に

このように外資系企業には基本的にはボーナスという概念は存在しませんがインセンティブというボーナスに近い報酬制度があります。

成果によって増えたり減ったりはしますが、会社と社員にとってフェアな仕組みだと私は感じます。

会社によって年俸をうまく切り分けて定期賞与制度を作ったり、インセンティブ制度やストックオプション制度を設けている会社もあります。

外資系企業は日系企業に比べると家賃補助がないなど福利厚生は決して良くありませんが、トータルで考えることが大切。

「家賃補助がないのはちょっとな」と思ったら以下の記事も参考にしてみてください。

>>>外資系企業に家賃補助がなくても気にしなくていい理由を６つ挙げてみる。

気になる企業があったら必ず入社を決めるまでにチェックしておいた方が良いです。

転職エージェントに聞けば教えてくれるので遠慮なく聞いてみましょう。

外資系企業に強い転職エージェントとして、JACリクルートメントがオススメです。

私も実際お世話になり、転職に成功しました。

以下の記事でも紹介しているのでぜひ参考にしてみてください。

>>>JACリクルートメントはこんな転職エージェント【登録方法も簡単】

最後までお読みいただき、ありがとうございました！